部活動の現場だけでなく、教員による不祥事や管理責任も厳しく問われました。学校法人専修大学北上学園は事案の発覚後、事実関係の調査委員会を立ち上げ、関与した指導者や教員に対して停職や減給、戒告などの懲戒処分を決定しました。
しかし、問題が発覚した当初は「学校側の初期対応が後手に回ったのではないか」「事態を内々に収めようとしたのではないか」という批判が地域や保護者から噴出しました。体育会系の閉鎖的な環境が情報の隠蔽を招きやすい構造を作っていたことが、問題の表面化と社会的バッシングを加速させた要因と言えます。この初動の遅れに対する反省が、その後の徹底的な組織改革へと舵を切るきっかけとなりました。
