列車の安全運行を脅かす自然災害に対し、各事業者は厳格な物理的基準を設けている。例えば風速に関しては、沿線に設置された風速計が25m/sを計測すると速度規制が敷かれ、30m/sを超えると安全確保のために即座に運転見合わせが発令される。
降雨や積雪においても同様だ。気象庁が発表する大雪警報や線状降水帯などの防災・災害情報はもとより、線路沿いの雨量計や積雪センサーのリアルタイム数値が閾値を超えた時点で警報が作動する。これらの定量データと線路構造物の脆弱性を突き合わせ、無理な運行による立ち往生リスクを未然に防ぐのが運休判断の基本方針である。
