NOVAの創業社長であった猿橋望氏は、独特のマーケティング手法と「駅前留学」という画期的なキャッチコピーで一世を風靡した。テレビCMを大量投下し、主要駅のすぐそばに校舎を次々と開設する手法は、英会話を身近な習い事へと押し上げた功績を持つ。
しかし、ワンマン経営による過剰投資とコンプライアンスの軽視が裏目に出る。受講契約をめぐる行政処分をきっかけに中途解約に伴う返金請求が殺到し、資金繰りは一気に破綻寸前へと追い詰められた。
保全処分から事態は急速に悪化し、最終的に会社更生法の適用などを経て旧本部は事実上の崩壊を迎える。看板が下ろされた校舎の前で困惑する受講生や給与未払いに悩む外国人講師の姿は、当時のニュースで繰り返し報じられた。
