かつて京都の職人衆やビジネスパーソンの間では、「家のことは妻に任せ、自分は仕事と地域の旦那衆の付き合いに専念する」という暗黙の了解が存在していた。しかし、物価高騰に伴う共働き世帯の急増と、フレックスタイム制や完全在宅勤務の定着がその構図を根本から崩した。
京都市が発表した最新の意識調査でも、小学生の子供を持つ父親の約7割が「平日に少なくとも1時間以上、子供の学校関連や地域活動に関与している」と回答。10年前と比較して倍増近い数値だ。長時間労働を前提としたかつてのライフスタイルは影を潜め、父親たちが子どもの日常へ直接アクセスする光景が当たり前になりつつある。
