1973年の開業以来、東久留米駅西口エリアの商業拠点として君臨してきた同店ですが、イトーヨーカドー東久留米店の営業終了の経緯には複合的な要因が絡み合っています。最大の引き金となったのは、親会社であるセブン＆アイ・ホールディングスが進める抜本的なグループ構造改革です。同グループは総合スーパー（GMS）事業の収益改善を目的に、首都圏を含めた採算性の低い店舗の統廃合や食品特化型への業態転換を急ピッチで進めていました。
さらに、建物の老朽化と耐震基準への対応コストも重い課題でした。開業から50年が経過した施設は設備更新に莫大な投資を要する段階に達していたことに加え、近隣エリアには大型ショッピングモールやディスカウント系スーパーが台頭。購買行動の多様化による顧客の分散が進んだことも、イトーヨーカドー東久留米店の閉店理由として決定打となりました。
