不祥事の発覚時、インターネット上やSNSでは「加害教授の実名は誰なのか」「現在も指導を続けているのか」といった関心が急速に高まりました。しかし、広島大学を含む多くの国立大学では、被害者のプライバシー保護や二次被害防止の観点から、懲戒処分の発表時に教員の実名を非公表とするケースが一般的です。
実名が公式に伏せられている場合でも、担当講義の突然の変更、教員データベースからの削除、所属学会での役職退任といった動きから、学内関係者やネット掲示板を通じて特定が進む事例が後を絶ちません。懲戒解雇となった教員は当然ながら大学を去り、研究者としてのキャリアを事実上断たれることになりますが、停職期間の満了後に依願退職を選んだ教員の動向については追跡が難しく、教育界への復帰に対する懸念の声も根強く残っています。
