大手流通資本による中央集権型のバイパス物流は、平常時には圧倒的な効率を誇る。しかし、地震や豪雪で幹線道路が寸断された瞬間、その脆さを露呈する。東日本大震災や近年の記録的豪雪の際、八戸市民の食卓を支え続けたのは、地元生産者と直接結びついたこの市場だった。
地産地消という言葉は、平時のエコ推進スローガンではない。有事における絶対的な生活防衛ラインなのだ。遠く離れた大都市の都合に左右されず、自分たちの地域で採れたものを自分たちで分配し、消費する。卸売市場という仕組みは、地方都市が自律性を保つための生命維持装置にほかならない。
